DDW 2026で発表された新たなデータより、内視鏡的寛解が長期的な治療アウトカムと関連することが示された一方1,2、IBD患者さんの6割以上がこの重要な治療ゴールを認知していないことが明らかに3,4
「Dual Control～治療と仕事の両立～」の取り組みを通じて、内視鏡的寛解を見据えたIBD治療の重要性を強調
Johnson & Johnson（日本における医療用医薬品事業の法人名：ヤンセンファーマ株式会社、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：クリス・リーガー、以下「J&J」）は、「IBDを理解する日」にあわせ、2025年に開始した炎症性腸疾患（Inflammatory Bowel Disease：IBD）とともに生きる患者さんを支援するための取り組み「Dual Control～治療と仕事の両立～」の第2弾を開始することをお知らせします。
今年5月に開催されたDigestive Disease Week（DDW）2026に発表された最新のIBDデータでは、大腸内視鏡検査において活動性病変が認められない状態を指す「内視鏡的寛解」が、患者さんにとって意義のある長期的アウトカムの改善と関連していることが示されました3。潰瘍性大腸炎（Ulcerative Colitis、以下「UC」）患者さんにおいて、内視鏡的寛解を達成した場合、症状悪化のリスクが68％低下し、IBD関連手術が必要となる可能性も4分の1に抑えられることが示されました2。さらに、クローン病（Crohn’s Disease、以下「CD」）患者さんにおいても、内視鏡的寛解を達成した患者さんは、症状悪化のリスクが41％低下し、IBD関連手術の必要性が約3分の1に減少するとともに、ステロイド使用の低減も認められました1。一方で、別の調査において、大腸内視鏡検査またはS状結腸内視鏡検査が最も多く用いられているにもかかわらず、患者さんの60％以上は「粘膜治癒（内視鏡的寛解）」という用語を聞いたことがないと回答しました2,3。
IBDにおける「寛解」の認識のギャップは、患者さんと医師がより効果的な関係性を築き、「寛解」が何を意味するのかを共有し、長期的な治療アウトカムの改善につなげるために、共有意思決定（Shared Decision-Making：SDM）の重要性を改めて示しています。
「Dual Control～治療と仕事の両立～」第2弾の活動では、医師や看護師などの医療従事者から家族や友人に至るまで、患者さんを取り巻くさまざまな“バディ”との連携強化を通じて、実際にIBD治療と仕事の両立がどのように支えられているかを示すストーリーを紹介します。これらのストーリーは、患者向け資材として展開され、共同意思決定（Shared Decision-Making）の重要性に関する認知向上を図るとともに、IBD患者さんが症状の改善にとどまらず、より深く持続的な疾患コントロールを目指すことを後押しします。
また、「I-BUDDY」ストーリーを通じて、最終的には患者さん一人ひとりが自身の価値観や目標に沿った生活や働き方を実現できるよう支援することを目指します。
IBD（Inflammatory Bowel Disease）について
IBDは、免疫異常により腸に炎症を起こすUCとCDの総称で5、多くのIBD患者さんは思春期に発症6し、下痢、血便、腹痛などの症状7を引き起こすため、学業8、キャリア9、対人関係の形成10に影響を及ぼし、将来の夢や目標を断念せざるを得ない患者も少なくありません。世界で約1,000万人が罹患しているとされています。近年、日本を含むアジア地域では患者数の増加が報告されています。日本では、約31万人のUC患者さんと約9万人のCD患者さんがいると推定されています11。UCとCDは指定難病のひとつです。
『IBDとはたらくプロジェクト』と『Dual Control～治療と仕事の両立～』について
『IBDとはたらくプロジェクト』は、NPO法人IBDネットワークおよび難病専門の就労移行支援事業を行う株式会社ゼネラルパートナーズの協力のもと、2019年にJohnson & Johnsonが日本で立ち上げたプロジェクトです。IBD Lifeサイト内の同プロジェクトページでは、発足以降、実施したさまざまなイベントやセミナーの内容やIBDとともにはたらく人たちのエピソードや動画を紹介しています。
「Dual Control～治療と仕事の両立～」は、これまでの活動からさらに進化させ、患者さんがより高い治療ゴールを達成し、自分らしく働き、学び続けられる環境の実現に向けて2025年に開始した取り組みです。
https://www.ibd-life.jp/project/hataraku/
Johnson & Johnson について
Johnson & Johnson （ジョンソン・エンド・ジョンソン、J&J）は、健康こそすべてだと考えています。ヘルスケアイノベーションにおける私たちの強みが、複雑な病を予防、治療、治癒し、治療をよりスマート化した、低侵襲なものに進化させ、一人ひとりの患者さんに合ったソリューションを提供することができる世界を築く力になります。Innovative MedicineとMedTechにおける専門性を生かし、将来の飛躍的な進化に向けてヘルスケアソリューションの幅広い領域でイノベーションを推し進め、人々の健康に大きなインパクトを与えていきます。
日本におけるJohnson & Johnson Innovative Medicine について
Johnson & Johnson Innovative Medicine は、米J&Jグループにおける医療用医薬品事業の名称です。日本では、1978年の設立以来、これまでヤンセンファーマ株式会社として、患者さんの治療に貢献する多くの医薬品をお届けしてきました。私たちは、アンメットニーズに基づく開発戦略のもと、注力疾患領域―がん、免疫疾患、精神・神経疾患、心・肺疾患における学術および情報提供活動を強化しながら、私たちの薬剤を必要とする全ての患者さんが適切なタイミングでベストな治療を選択するための活動を続けています。Johnson & Johnson Innovative Medicineは、今後も医療の未来を切り拓き、日本の患者さんに革新的な医薬品をお届けしていきます。
Johnson & Johnson Innovative Medicineに関する詳しい情報はwww.jnj.com/innovativemedicine/japan/をご覧ください。
将来に関する記述
このプレスリリースには、米国の1995年私的証券訴訟改革法で定義された「将来に関する記述」が含まれています。これらの記述は、製品開発及び潜在的なベネフィット及び治療影響に関するものです。お読みの際には、これらの将来の見通しのみに依拠しないよう、ご注意ください。これらの記述は、将来の事象に関する現時点での予測に基づいています。
基礎となる前提が不正確であると判明した場合、あるいは既知もしくは未知のリスクや不確実性が現実化した場合、実際の成果は、ヤンセンファーマ株式会社及び/又はジョンソン・エンド・ジョンソンの予測や見通しと大きく異なる可能性があります。
リスクと不確実性には、これらに限定されるものではありません。臨床的成功及び規制当局の承認取得の不確実性をはじめとする製品の研究開発に伴う課題や不確実性、商業的成功の不確実性、製造上の問題または遅延、競合他社による特許取得、新製品開発、特許に対する異議申し立て、製品回収又は規制当局による措置につながる可能性、製品の有効性又は安全性に関する懸念、ヘルスケア製品及びサービスの購入者の行動や支出パターンの変化、世界的な医療改革などの適用される法律や規制の変更、医療費抑制への動きなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。
これらのリスクや不確実性、その他要因の詳細と一覧については、最新のForm10-Kに基づくジョンソン・エンド・ジョンソンの年次報告書の「将来予測に関する記述に関する注意事項（Cautionary Note Regarding Forward-Looking Statements）」、「リスク要因（Item 1A）」のセクション、またはジョンソン・エンド・ジョンソンの四半期報告書（From 10-Q）及び証券取引委員会へのその他の提出書類をご参照ください。
これら書類は、オンライン（www.sec.gov, www.jnj.com)でご覧いただくか、もしくはジョンソン・エンド・ジョンソン宛てにご請求ください。ヤンセンファーマ株式会社及びジョンソン・エンド・ジョンソンは、新たな情報や今後の事象・変化などに基づいて、将来予測に関する記述を更新する義務を負いません。
【本件に関するお問合せ先】
Johnson & Johnson Innovative Medicine
コミュニケーション＆パブリックアフェアーズ部
E-mail: JP-PR@its.jnj.com
参考文献
1. Truyers, C., Naessens, D., Sanon, M., Wu, E., Kwong, J. and Adsul, S. (2026) ‘Long-term clinical outcomes, IBD-related surgery, and corticosteroid use in patients with Crohn’s disease in endoscopic remission: a retrospective cohort analysis from the Crohn’s & Colitis Foundation database’, poster presented at Digestive Disease Week (DDW) 2026, Chicago, IL and online, 2–5 May. Abstract no. Sa1521.
2. ruyers, C., Naessens, D., Sanon, M., Wu, E., Kwong, J. and Adsul, S. (2026) ‘Impact of endoscopic remission on long-term outcomes and IBD-related surgery in patients with ulcerative colitis: a retrospective cohort analysis from the Crohn’s & Colitis Foundation database’, poster presented at Digestive Disease Week (DDW) 2026, Chicago, IL and online, 2–5 May. Abstract no. Sa1521.
3. Rubin, D.T., Sninsky, C., Siegmund, B., Sans, M., Hart, A., Bressler, B., Bouhnik, Y., Armuzzi, A. and Afzali, A. (2021) ‘International perspectives on management of inflammatory bowel disease: opinion differences and similarities between patients and physicians from the IBD GAPPS survey’, Inflammatory Bowel Diseases, 27(12), pp. 1942–1953. doi: 10.1093/ibd/izab006.
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10. Marri, S.R. and Buchman, A.L. (2005) ‘The education and employment status of patients with inflammatory bowel diseases’, Inflammatory Bowel Diseases, 11(2), pp. 171–177. doi: 10.1097/00054725-200502000-00011.
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